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新しい生活様式の中での「がん検診」についての提言

公益社団法人 日本臨床細胞学会

 

新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い実施された緊急事態宣言の期間において、「新型コロナウイルス感染症に係る緊急事態宣言を踏まえた健康増進事業の実施に係る対応について」1)が発出され、各自治体や健保組合等による各種健診やがん検診の実施が休止しました。緊急事態宣言の解除後には上記の通知等は廃止され、各種健診やがん検診は、その意義や実施主体の責務など制度趣旨等に諮り適切に実施することになり、再開されつつあります。
しかしながら、日本対がん協会が各支部に実施したアンケート調査によりますと、今年度のがん検診受診者が例年に比べ3割以上減少すると予想する支部が2/3にのぼる2)ということです。また、日本臨床細胞学会が5月1日~6月1日までの期間に日本臨床細胞学会会員に実施した「新型コロナウイルスによる業務への影響についての緊急実態調査」のアンケート結果においても、がん検診の中止や延期が相当数あったことが報告されました(ホームページ参照)。
がん検診の受診者が減少すれば、がんの早期発見も少なく、国民に重大な不利益が生じる可能性を否定できません。
私たちは、各種健診やがん検診が安全に実施されるように、以下の提言をします。

  1. 新型コロナウイルス感染症の拡大のため、休止されていた各種健診やがん検診が再開されましたが、受診者の減少傾向が指摘されています。がんの予防および早期発見には、がん検診は重要です。「緊急事態宣言の解除を踏まえた各種健診などの対応」3)には「仮に延期等の措置をとる場合には、延期等により各種健診・保健指導等を受診できない者に対し、別に各種健診・保健指導等を受ける機会を設けること」とあります。「新しい生活様式」の中で国民が安心してがん検診を受診できる環境の整備が望まれます。
  2. 医療機関や医療従事者は適切な感染対策を実施し、受診者が安心して受診できる環境を整え、受診機会を失うことがないよう努めることが重要です。
  3. 医療従事者が個々の健康管理に努めることは勿論ですが、感染対策の整った環境で業務に携われるように、医療機関等が安全対策に配慮することを要望します。

 

1) 「新型コロナウイルス感染症に係る緊急事態宣言を踏まえた健康増進事業の実施に係る対応について」

2) 対がん協会報 第690号、2020年7月1日、公益財団法人 日本対がん協会

3) 「緊急事態宣言の解除を踏まえた各種健診などの対応」

第61回日本臨床細胞学会総会春期大会

2020年 6月20日(土)~7月19日(日) パシフィコ横浜⇒web開催に変更

第59回日本臨床細胞学会秋期大会

2020年 11月21日(土)~11月22日 (日) パシフィコ横浜ノース

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